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(3)周波数補正振動加速度実効値の3軸合成値
周波数補正振動加速度実効値の3軸(X軸、Y軸、Z軸)の合成値を式①により求めます。
ただし、振動測定に、「JISB7761-1:2004」(ISO8041:2005)、「JISB7761-3:2007」 (ISO5349-1:2001)の規定を満たす手腕振動計を使用し、3軸同時測定を行う場合は、 表示値が3軸合成値です。
ahwx、ahwy、ahwz は、それぞれX軸、Y軸、Z軸の周波数補正振動加速度実効値
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振動測定及び測定器について
(1)「JISB7762」による振動測定
(2)「ISO22867」による振動測定
(3)「JISB7761-2」による振動測定
(4)測定器
基発0710第5号 振動障害総合対策の推進について(抜粋)
基発0710第5号
平成21年7月10日
都道府県労働局長 殿
厚生労働省労働基準局長
振動障害総合対策の推進について
振動障害総合対策の推進については、振動障害予防対策、補償対策、社会復帰対策等振動障害に関する 対策を総合的に推進し、その結果、振動障害の新規認定者が減少するなど、一定の成果が見られている。
しかしながら、振動の周波数、振動の強さ、振動ばく露時間により、手腕への影響を評価し、振動障害 予防対策を講ずることが有効であること等を踏まえて、今般、国際標準化機構(ISO)等が取り入れてい る「周波数補正振動加速度実効値の3軸合成値」及び「振動ばく露時間」で規定される1日8時間の等価振 動加速度実効値(日振動ばく露量A(8))の考え方等に基づく対策の普及促進等が必要であること等から、 別紙1のとおり、振動障害総合対策要綱を定め、引き続き、総合的な振動障害対策の推進を図ることとし たところである。
貴局においても、本要綱に基づき、その効果的な推進に遺憾なきを期されたい。
なお、本職より関係行政機関及び関係団体に対して、別添1、別添2及び別添3により協力等を要請した ので了知されたい。
おって、本通達をもって、平成5年3月31日付け基発第203号「振動障害総合対策の推進について」を廃 止する。
(1)測定規格
振動加速度の測定(以下「振動測定」といいます。)については、①~③の順によるべ き測定規格を検討してください。
① 「JISB7762」(ISO8662)
② 「ISO22867」
③ 「EN60745」又は「EN50144」
なお、①~③の測定規格によりがたい場合は、「JISB7761-2」に準拠した振動測定とし てください。(振動工具ごとのよるべき測定規格は、別紙を参照願います。)
基発0710第5号 振動障害総合対策の推進について(抜粋)
「周波数補正振動加速度実効値の3軸合成値」の測定・算出
(1)測定規格
(2)周波数補正
(3)周波数補正振動加速度実効値の3軸合成値
振動測定及び測定器について
(1)「JISB7762」による振動測定
(2)「ISO22867」による振動測定
(3)「JISB7761-2」による振動測定
(4)測定器
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振動工具本体への表示
取扱説明書等への記載
点検・整備等
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